ビジネス英語で節税！特定支出控除を使ってオンライン英会話サービス料金を経費に

ビジネス情報サイト「経済プレミア」にて、サラリーマンの「マル秘」節税術「英会話のレッスン代で税金を減らせる！？」という非常に興味深い記事が掲載されていました。

オンライン英会話スクールで学べるビジネス英語のように、仕事のスキルを磨くために払った費用は「特定支出控除」という制度を活用することで節税になる可能性があるという内容です。

ビジネス英語の学習費用を特定支出控除として確定申告するには、会社からの証明が必要になります。会社が補填できない費用を自社の仕事に関連する経費として書面で認めるだけなので、証明書の発行も難しくはありません。

仕事で使うビジネス英会話力を鍛えたいと考えられているビジネスパーソンは、一度会社の人事に証明書の発行を依頼してみましょう。証明書の書式は国税庁の公式サイト等、ネット上で仕様サンプルを閲覧・ダウンロード可能です。

国税庁のホームページを見ると、「給与所得者の特定支出控除」のページ内にて、下記は確定申告により所得金額から差し引くことができる、との記載があります。

3．職務に直接必要な技術や知識を得ることを目的として研修を受けるための支出(研修費)
4.　職務に直接必要な資格を取得するための支出(資格取得費)

外国の取引先とのやり取りや、社内の英語公用語化などで自費でビジネス英語を学ばなくてはいけない方にとって、特定支出控除の制度を使うことができれば支払う税金を安くすることが可能です。

オンライン英会話サービスはそもそもリアルの英会話スクールに比べて安い金額で学ぶことができますが、特定支出控除の制度を使うことができれば、よりお得な金額でビジネス英語を鍛えることができます。サラリーマンやOLの方は一度会社に相談してみて下さい。

無料体験可能なオンライン英会話サービスまとめ